転職活動のスケジュールを考える


初めて転職活動をされる方は、どのようなスケジュールで進めていけばいいのかイメージがわかないことも多いのではないでしょうか?

在職中に転職活動を始めると、次の会社へ入社するまでにおおよそ半年ほどかかります。
非常に長丁場となりますので、しっかりと情報収集をしてスケジュールを立て、計画的に進めることが必要です。

外資系企業へ転職した管理人の経験をもとに、転職活動のスケジュールを紹介してみたいと思います。

全体的な進めかた

転職活動は、おおよそ次のようなスケジュールで進めていきます。

1.職務経歴書、履歴書の作成 (約2週間)

応募に必要な資料を作成していきます。

この段階で、キャリアの棚卸しをして強みを洗い出し、どのような会社へ応募するのか、またアピールポイントは何かを探っていきます。

これらの資料は、今後の転職活動のあらゆる場面で使われます。書類選考、その後の面接にも影響しますので、自分を宣伝するチラシだと考えてじっくりと練り込みましょう。

2.転職エージェント探し、面談 (約1ヶ月)

応募先企業との仲介になる転職エージェントを探します。

大手から中小まで様々で、それぞれに特色があります。
転職エージェントに申し込むと、大抵は面談が設定されます。指定されたオフィスで面談を行い、キャリアや志向を打ち合わせると、その人に合いそうないくつかの求人票を紹介されます。 いくつか転職エージェントを見てまわると色々な求人を紹介されると思いますので、その中で検討をしていきます。

ちなみに、在職中に活動する場合は、仕事が終わってから夜に転職エージェントのオフィスへ向かいます。仕事の忙しさにもよりますが、おおよそ週に1件訪問するぐらいが妥当なところでしょう。

3.応募先の絞り込み (約1週間)

転職エージェントから紹介された求人票をもとに、応募する会社を絞り込んでいきます。
できれば1社に絞り込むよりも、複数を併願したほうが良いでしょう。

内定を取れたあとに給料交渉する場合もありますが、複数の内定を取ることで選択の幅が広がります。

4.書類選考、面接、内定まで (約2ヶ月)

入社したい会社が決まったら、転職エージェント経由で応募を行います。

一般的に言われる書類選考を通過すると、その後の面接へと進んでいきます。
転職活動の一番の山場であり、詳しくは後ほどに紹介をしたいと思います。

5.退職の意志表示、引き継ぎ (約2~3ヶ月)

志望企業へ内定を頂いたら、在籍企業へ退職の意思表示をします。

ただ、すんなりといくことは無く、たいていは引き留めや慰留交渉が行われたりします。そういった交渉を行い、後任者の確保、引き継ぎのスケジュールを考えると、おおよそ2~3ヶ月ぐらいかかるでしょう。

意外と、転職活動における期間の半分は内定を取ってから次へ移るまでだったりします。



書類選考~内定まで

一般的な中途採用ですと、面接回数は2~3回ということが多いです。

転職エージェントへ応募の意思表示をすると、あらかじめ送付していた履歴書や職務経歴書とともに相手企業への応募が行われます。

書類選考と呼ばれる手続きは合格なら2~3日ほどで通知があり、面接のスケジュールを調整する案内が来ます。不合格なら1週間で返信があります。
もし2週間以上経っても回答が無い場合は、どのような状態か確認してみたほうが良いでしょう。

そして実際の面接へと進みます。 面接の結果も合格なら2~3日ほどで通知があり、次の面接のスケジュールを調整します。 書類選考、一次面接、二次面接のそれぞれの間隔はだいたい1~2週間ぐらいです。
スムーズに進んでいけば、応募から内定まで1ヶ月ほどで終わらせることができるでしょう。

ちなみに外資系企業の場合は本国承認が必要なことがあり、最終面接から内定まで非常に時間がかかることがあるため注意が必要です。
7~8月のバカンス、12~1月のクリスマスシーズンは、採用に関する事務を行っている部門が長期休暇に入っている可能性があるので、スケジュールを立てるときは考慮しましょう。 また、オファーレターが海を越えてやり取りされるため、その移動にも時間がかかったりします。



内定から入社までどのぐらい待ってもらえるのか?

第一志望の企業から内定をもらってホッと一息つくのも束の間、次は在籍企業へ退職を伝えるという仕事があります。

他社から内定を貰えるほどの人材であれば、退職交渉はたいていすんなりと行きません。
あの手この手の引き留めや引き延ばしによってズルズルと時間が過ぎ、一方で内定を頂いた企業からは入社を急かされるという状況になりがちです。

まず、内定から入社までどのぐらい待ってもらえるのかについてですが、大体は2ヶ月、長くて3ヶ月が限度でしょう。
内定を出した企業としては一刻も早く来てほしいから募集をして内定を出したのであり、時間がかかるようであれば他の人を採用したほうがいいということにもなります。

また、まともな企業であれば3ヶ月もあれば引き継ぎできるのが当然であり、それができないのは会社側の問題であるという考えもあります。

もし退職交渉がこじれた場合は、その旨を内定を頂いた企業に相談してみても良いでしょう。 相手は人事のプロですし、早く来てもらいたいという点で利害が共通していますので、有効なアドバイスをもらうことができるかもしれません。

なぜスケジュール調整が必要なのか?

一番わかりやすい例だと、ボーナスを貰った直後に辞めるというものでしょう。

しかし、転職は半年近くかかる活動であり、スケジュールを立てずに進めてしまうと綺麗に着地できないこともあります。
そのため、最初に退職する時期を設定して、そこから逆算して活動を進めていくようなスケジュールを考えることが必要となってきます。

例としてボーナスを出しましたが、他にもいろいろ考慮するポイントはありますので、次にご紹介します。

退職時期で考慮すべきポイント

さて、退職時期を設定してスケジュールを立てるにあたり、どのようなことを考えればよいのでしょうか?
スケジュールを立てるうえでポイントとなる項目をまとめてみました。

■ボーナスが支給される月

例でも出した、非常にわかりやすい検討項目です。
ボーナスが出た月に退職というのが、金銭的に見れば一番ロスが小さいと思います。

■経験年数でキリが良くなる月

転職時の応募要項で、「~の経験年数がx年以上」という記載をよく見かけたと思います。
一番多いのは「3年以上」「5年以上」という数字でしょうか。

次の次のキャリアを考えたとき、経験年数が「2年11ヶ月」と「3年0ヶ月」では、たった一ヶ月違いであっても「未経験」と「経験者」で扱いが全然違います。
たった一ヶ月と思うかもしれませんが、どこかで線を引かなければ採用担当者によって結果がブレることになり、ある程度の大手企業であればこういった基準で担当者ごとにムラが出ないようにしています。

ですので、あと1~2ヶ月で経験年数がプラス1年されるような時は、それを待ってから退職するスケジュールにしたほうがいいかもしれません。

■昇給、昇格時期

これは転職の開始時期についてですが、昇給・昇格判定の時期が近いときは、それの結果を見てから動いたほうがいいかもしれません。

オファーで出される待遇は、基本的に「前職待遇+α」です。

なので、転職前に前職待遇をできるだけ上げておくことが、次の会社で好条件をゲットする秘訣です。

■現職の繁閑期

どのような仕事でも、忙しい時期、暇な時期というものはあると思います。
もし今後も在籍していた企業とのお付き合いが発生しそうであれば、ある程度の円満退職をしておいたほうがいいかもしれません。

引き継ぎがスムーズに出来そうな、できれば暇な時期に退職できるようスケジュール調整するというのも一つの考え方です。



季節変動を読む

能力とは別の問題として、会社の労働力需要とそれにともなう採用枠が無ければ、なかなか内定に至ることは難しいでしょう。
もっといえば、タイミングさえ折り合えばミラクルとも言える転職が成立したりもします。なので、つくづく転職とは縁なのだなとも思います。

話を戻しまして、転職活動をしながらアンテナを張ってますと、たまにエージェントから「xxの採用がオープンした」といった情報が入ってきたりします。

企業の人事戦略はヘッドカウントと呼ばれる適正な人員数の検討があり、それが不足していると思えば採用活動を行います。
このような見直しが行われるのは決算期の前後であり、日本企業であれば4月でしょう。そこから検討が重ねられ、5~6月ぐらいに採用活動という形で募集がオープンしてきます。

また、9月は半期決算の時期であり、ここで見直しが行われます。
夏休みが明けた頃から人事が動き出し、少しずつ採用活動が活発になる感じがします。

感覚的に、春は新人教育もあり、不足している戦力は異動で対応することもあって、それほど中途採用には積極的で無い気がします。むしろ、9月から秋にかけてのほうが、人事も手が空いており異動シーズンもまだ先なので、中途採用に力を入れている気がします。

景気を読む

景気が良くなると売上が増加し、人が足りなくなってくるので採用を活発化することは分かると思います。

ニュースでは連日のように「失業率が過去最低を更新!」「辞めさせてくれない会社が問題化!」という報道が流れてくるようになり、不景気の頃は想像もしなかったような企業からオファーが来るようになったりしてきます。

ただ、日本ではまだまだ解雇に関する規制が強いため、人を増やすのは最後の手段というところがあります。
そのため、失業率は経済指標の中では遅行指標と呼ばれ、これが改善するのは一番最後という位置付けになります。

失業率改善というニュースが流れ始めたら、そろそろ好景気は終わりに近付いているというように考えたほうがいいかもしれません。


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